225現物 max ▲4750 31156まで下げる
7月ロスカットの後 350putを10円で買っときゃよかったなー
今日の高値 4935円 … 1枚1万円で買うだけで 500万近くあったなー
10枚買えば 5000万 (笑)
デイつなぎ足
昼からもう一発
昼から加速 NISAのロスカット？
今夜のNY次第だろうが
明日 寄りつきで30,000円を割れば
昼からリバウンドかも知れない
９日のミニＳＱまでは毎日１０００円値幅でドタバタだろう
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先月から買ってる新興市場・現物も酷いことに…
570万円買って ▲160万円やられ
9月まで静かに買い増そう
そうそう NISA積み立ても開始しよう
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ダウ ▲1.5％ 225の▲13％に比べて軽微
ナス ▲2.5％
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ドル円 そういえば10年前
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■持ち高 先物op なし
■サマリー
東京株式（大引け）＝４４５１円安、大暴落で歴代１位の下げ幅に
2024/08/05 15:32:08
５日の東京株式市場はリスクオフ相場が加速し、日経平均株価は暴落、ブラックマンデー時を上回る史上最大の下げ幅を記録、歴史に残る１日となった。
大引けの日経平均株価は前営業日比４４５１円２８銭安の３万１４５８円４２銭と大幅続落。プライム市場の売買高概算は４０億８９８０万株、売買代金概算は７兆９６７４億円。値上がり銘柄数は１４、対して値下がり銘柄数は１６２５、変わらずは７銘柄だった。
きょうの東京市場はリスクオフ一色となり、一気に３万１０００円台まで水準を切り下げた。前週末の欧米株市場が文字通りの全面安。米国株市場では７月の米雇用統計の内容が市場コンセンサスを下回り、米経済の急減速に対する警戒感が一気に強まった。ダウは一時１０００ドル近い下げをみせ、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数も連日で４００ポイントを上回る下げとなった。米長期金利の低下を背景に外国為替市場で急激な円高が進行した。東京市場では世界的な株安と為替の急激な円高進行が嫌気され、売りが売りを呼ぶ展開となった。値下がり銘柄数は１６００を超え、全体の９９％の銘柄が下落。商いも急拡大、全体売買代金は約８兆円に膨らんだ。
個別では、売買代金トップの三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>が急落、三井住友フィナンシャルグループ<8316.T>はストップ安に売られた。東京エレクトロン<8035.T>、ディスコ<6146.T>もストップ安となるなど半導体製造装置の主力銘柄の下げも際立つ。三菱重工業<7011.T>が急落、日立製作所<6501.T>、任天堂<7974.T>などの下げも目立つ。このほか、霞ヶ関キャピタル<3498.T>、三井Ｅ＆Ｓ<7003.T>がストップ安となるなど値幅制限いっぱいに売られる銘柄が相次いでいる。
半面、アバントグループ<3836.T>が急騰、タキロンシーアイ<4215.T>も大幅高、トランザクション<7818.T>、ポーラ・オルビスホールディングス<4927.T>、ＪＭＤＣ<4483.T>などが上昇した。
出所：MINKABU PRESS
関連銘柄
任天堂 (7974) 霞ヶ関Ｃ (3498)
アバントＧ (3836) タキロンＣＩ (4215)
ＪＭＤＣ (4483) ポーラＨＤ (4927)
ディスコ (6146) 日立 (6501)
三井Ｅ＆Ｓ (7003) 三菱重 (7011)
トランザク (7818) 東エレク (8035)
三菱ＵＦＪ (8306) 三井住友ＦＧ (8316)
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日本株急落、信用買い残の強制整理が拍車か－個人に打撃の公算大
佐野日出之、清原真里 によるストーリー
（ブルームバーグ）： 日本株の急落を受けてこれまでに積み上がった個人投資家の信用買い残が整理を迫られ、相場下落をさらに加速させた可能性が高い。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は前週末比の下落率が一時12％を超え、三菱重工業は一時18％、三井住友フィナンシャルグループは一時16％それぞれ下落した。桁外れの下げを受け、信用取引で買いポジションを持っていた投資家からの投げ売りが出ているとの見方が市場関係者から出ている。
個人投資家の信用買い残は７月下旬、日経平均株価が過去最高値から下げる中でも18年ぶりの高水準に達していた。株価が予想以上に下落した場合、信用取引で株式を購入した投資家は、追加の証拠金を差し入れる資金余力がない限り、損失覚悟で買いポジションを解消せざるを得ない。
ピクテ・ジャパンの糸島孝俊ストラテジストは、「個別株を見ると、証拠金取引の投げと見られる売りが出ており、個人投資家が傷んでいる」と指摘。短期的にはセリングクライマックスを迎えている可能性はあるものの、まだ確証はないと述べた。
日本株に4.9兆円の火種、信用買い残18年ぶり高水準－相場かく乱警戒
賃金上昇と経済成長への期待を受け、日本の投資家はことし、以前よりも株式投資に積極的になってきた。政府が今年から始めた新しい少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）によってもそうした流れは強まっていた。日経平均が年初来の上昇分を帳消しにしつつある中、高値から20％下げる弱気相場入りにより日本の個人投資家の間で国内株式に対する新たな投資意欲が持続的に生まれるかどうかが試されることになる。
三井住友ＤＳアセットマネジメントの市川雅浩チーフマーケットストラテジストは、「投資経験の浅い人たちはこれほど大きな下落相場をあまり経験したことがないため、ショックはかなり大きいかもしれない」とし、「相場が安定するにはもう少し時間がかかるだろう」との見解を示した。
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